2018-02-23 第196回国会 衆議院 予算委員会第八分科会 第1号
国の研究開発、個人的には、つくばの産総研、物質・材料研究所あるいはＪＡＸＡ等々視察をさせていただいているんですけれども、大分、我が国の科研費は、一定なんですけれども、どうしても補正予算の割合がふえていたりもして、海外からの研究者から、ＪＡＸＡの宇宙科学研究所の常田先生でしたか、お話ししていると、海外の研究者もよくわかっているそうです。
国の研究開発、個人的には、つくばの産総研、物質・材料研究所あるいはＪＡＸＡ等々視察をさせていただいているんですけれども、大分、我が国の科研費は、一定なんですけれども、どうしても補正予算の割合がふえていたりもして、海外からの研究者から、ＪＡＸＡの宇宙科学研究所の常田先生でしたか、お話ししていると、海外の研究者もよくわかっているそうです。
そうやって多くの活力を海外から呼べ、先週もつくばの物質・材料研究所に一日行って、十二こまぐらい研究テーマを見てきたんですけれども、つくばでも、ＪＡＸＡもあり、あるいは産総研もあったりして、研究機関がある。八王子の産業クラスター、そしてその先には神奈川県知事の黒岩さんがロボット特区というのをつくっていて、非常に産業がきれいに整って、海外まで行けるというのが、大臣も御承知のとおり、圏央道だ。
すべての地域に、先生御指摘のとおり、大学とか高専があるわけではございませんので、そういう場合には、浜松の地域と東北大学の金属材料研究所がやるとかあるいは九州大学のどこかとやるとか、それは当然起こり得ることでございまして、我々、そこは十分配慮してやっていきたいというふうに考えております。
今御指摘の東北大学の金属材料研究所の川崎教授が世界初の紫外線発光ダイオードの開発に成功したということでありますけれども、これは非常に大きなことでありまして、ＮＨＫでも大きく取り上げられたというものであります。
それで、いろんな大学で、例えば、私たちもちょっと参加させてもらっているんですが、京都大学は、バイオマス研究会といって、企業を含めて自分たちはこういうシーズを持っているよと、そういうものをやっておりますし、東北大学の金属材料研究所というのは、ある先生なんかは過冷金属と、結構世界的にも先端的なんですが、そういうのをわかりやすく、企業を集めて研究会を三十社ぐらいでつくってこういうシーズを提供すると。
なお、所管の試験研究機関のうち、金属材料研究所、いわゆる金材研、それから無機材質研究所、いわゆる無機材研につきましては、改革基本法を踏まえて統合して、物質、材料分野の中核的な研究機関として育成することとしております。 〔委員長退席、松本（和）委員長代理着席〕
あと、大きいのは、通信総合研究所四百二十四、航空宇宙技術研究所四百二十八、金属材料研究所四百十七、国立予防衛生研究所四百十。 これを見ていきますと、五百以上が二カ所、三百から五百が十一カ所、二百から三百が十七カ所、百から二百が十八カ所、五十から百が二十カ所、五十以下が十二、こういう状況です。 ところが、世界の研究所は一体どれだけのスケールを持っているか。
もちろん、もう漏えいしたナトリウムは取り除かれておりますし、想像している以上に、漏れたところの、三十センチばかり堆積したというのですけれども、その範囲は小規模でありましたし、また、破断をさせて金属材料研究所なりあるいは原研の方に持っていかれておったのでしょうけれども、その現場を見まして、私はこの種の事故というものは、事故というかトラブルというか、何という表現がいいのか、結局事故という言葉になるのでしょうけれども
防災科学技術研究所及び金属材料研究所の研究者が、十九日から二十二日にかけまして、被害の実態等の地上の調査を実施をいたしております。また、防災科学技術研究所及び通産省工業技術院地質調査所の研究者が、二十日から二十一日にかけまして、航空宇宙技術研究所が所有をいたします航空機「ドルニエ２２８」を活用いたしまして、航空写真等による現地上空からの調査を実施をいたしております。
これまで金属材料研究所の前田総合研究官によりますビスマス系超電導物質の発見あるいは各種新超電導物質の構造の決定等世界に誇るべき成果も得られているところでございます。 しかし、このような新超電導材料実用化に向かいましてはまだ幾つか大きな問題がございます。
しかし、技術水準はもう大変なものでありまして、私は実は、これは何という雑誌でしたか、日経サイエンスですか、これにペンシルバニア州立大学材料研究所の初代の所長さんのロイさんという人が投稿しているのを見まして、確かにこの人はよく見てくれていると思っておるんですが、必ずしも基礎研究ただ乗りというのは当たっていない、こう思っております。
○長田政府委員 今、最初に申し上げました例で申し上げますと、プラット・アンド・ホイットニー社から熱応力緩和のための傾斜機能材料開発についての問い合わせ等がございまして、当方では東京大学とか金属材料研究所とか、いろいろそういうところと話し合ってみたわけでございますけれども、そういうパテントの問題もありましてなかなか国際共同研究ができなかった、こういうことでございます。
このような技術開発の推進が重要であるという認識に立ちまして、当省といたしましては繊維高分子材料研究所という研究所を持っておりますが、ここにおける基礎的、基盤的な各種の研究に加えまして、基盤技術研究促進センターを通じた技術開発といたしまして新たに手がけ始めておりますのは、三次元織物技術というものを考えております。こういう新しい繊維素材等の開発につきましても積極的に取り組んでおるところでございます。
この会社の代表者は広根徳太郎という方でございまして、東北大学の金属材料研究所の教授、所長をやられまして山形大学の学長をされた地元の大学者でございまして、同時に財団法人電気磁気材料研究所の、これも東北というか仙台にあるわけですが、そこの理事長もされておるというふうに伺っております。
○政府委員（山本貞一君） アモルファス・電子デバイス研究所につきまして申し上げますと、今十三名の研究員が派遣されておりまして、そのうち三名が、先ほどもちょっと申し上げましたが、地元の財団法人電気磁気材料研究所のプロパー職員が出ております。あと十人は出資企業から来ておりますが、地元企業から一人、あとは東京のというか、中央にある大企業というふうに聞いております。
一方文部省の方は、これは大学の先生を中心に研究者の個人の自由な発想を重視していわゆるアイデア合戦をするというようなたぐいの基礎的な研究を進めるということと同時に、例えば、大学の現在附置研でございます金属材料研究所というのが東北大学にあると聞いておりますが、そういうところを大学の共通の総合的な研究ができるような場に衣がえをするというような計画を進められるやに聞いております。
また、派遣先は、小岩井農牧株式会社小岩井農場、東北電力株式会社根田地熱発電所、日本重化学工業株式会社葛根田事業所、財団法人半導体研究振興会半導体研究所、財団法人電気磁気材料研究所、東北金属工業株式会社仙台事業所、科学技術庁航空宇宙技術研究所角田支所及び宇宙開発事業団角田ロケット開発センターであります。 以下、調査の概要について申し上げます。
それから通産省の工業技術院の関係、繊維高分子材料研究所、公害資源研究所。それから運輸省におきましては電子航法研究所、港湾技術研究所。建設省におきましては建築研究所等でございます。
それから通産の中には、繊維高分子材料研究所とか電子技術総合研究所とか、名工試、大工試、それから化学技術研究所等がこの問題に従事しております。
それから、歯科材料全般にわたって安全性を確保する意味で、歯科材料研究所のようなものをつくったらどうかということを指摘しておきましたけれども、これにどう対応なさったか。 それから、最近特に新素材が出てまいります。歯科材料としていわゆる人工歯根等が出てまいります。こういうものに対しての厚生省の考え方。また、医療の安全の確保のために、医療用具のモニター制度を確保してはどうかということもお話ししました。
また、核融合炉として極限条件に耐えます材料を開発することの必要性にかんがみまして、東北大学金属材料研究所の核融合超電導材料実験装置の整備を完了するとともに、日米科学技術協力事業の一環として、昭和五十六年度に発足しました米国リバモア研究所のＲＴＮＳⅡによる材料研究につきましても、引き続き第四年次の照射実験を推進することといたしております。